生成AIへ入力する情報を「名前だけ消して安全」と考えないために

氏名を担当者Aへ置き換えても、日時、地域、役職、金額、珍しい出来事などの組み合わせから本人や案件が推測できる場合があります。AIに必要な情報だけを残し、再特定されにくい形へ粗くする考え方を整理します。

出典

「山田太郎」を「担当者A」に変えても、その人しかいない役職、正確な日時、店舗名、具体的な事故内容が残っていれば、誰のことか推測できる場合があります。

個人情報は氏名だけで決まるわけではありません。他の情報と容易に照合して特定できる情報も含まれ得るため、文書全体の組み合わせを見ます。

相談文を作るために必要なのが「30代の利用者」「購入後1か月」程度なら、正確な生年月日や購入日時は不要です。AIに渡す前に「この情報がないと回答できないか」を一項目ずつ考えます。

年齢を年代へ、日付を月単位へ、金額を「数十万円」へ、所在地を都道府県程度へ粗くすると、目的を保ちながら特定性を下げられる場合があります。

一方で条件を粗くするとAIの回答も変わるため、必要な精度とのバランスを取ります。

表の氏名列を削除しても、備考欄に「先月テレビ取材を受けた」「○○支店で唯一の資格保有者」のような情報が残ることがあります。自由記述、ファイル名、コメント、画像の写り込みにも注意します。

情報を減らしたからといって、どのサービスへでも送ってよいわけではありません。会社の規程、利用目的、契約、サービス側のデータ取扱いは別の確認事項です。

匿名化・一般化はリスクを下げる一手段であって、法的・契約上の義務を消す仕組みではありません。