AI生成の画像・音声・動画は「見破る」より、別経路で確認する

「違和感があるか」だけを判定軸にしない

口の動き、瞬き、指、背景、声の間などが不自然に見えることはあります。しかし生成技術は変化し、本物の素材でも圧縮や編集で不自然に見えることがあります。

反対に、映像や音声が本物でも、古い発言の切り抜きや別の文脈への流用で誤解させることができます。

危険なのは、素材そのものより「何をさせようとしているか」

家族、上司、有名人、政府機関などを装う映像・音声が、送金、投資、口座情報、認証コードの入力へ誘導することがあります。警察庁も2026年、政府要人の映像・音声を悪用した詐欺広告について注意喚起しています。

素材の完成度を評価する前に、急がせているか、金銭や秘密情報を要求しているかを見ます。

本人確認は、その通話やDMの中で完結させない

家族や上司を名乗る相手なら、いったん通話やチャットを切り、普段使っている電話番号や社内連絡先から掛け直します。会社や政府機関なら、メッセージ内のリンクではなく、自分で公式サイトを開いて連絡先を確認します。

来歴情報は手掛かりになるが、「検出されない＝本物」ではない

一部の生成ツールはC2PAメタデータやウォーターマークなどの来歴情報を付けています。OpenAIも、対応する画像・音声について自社ツール由来のシグナルを確認する仕組みを提供しています。

ただし、対応していない生成ツールもあり、編集・変換でシグナルが失われることもあります。

家庭や職場では、真贋判定より確認ルールを決める

「高額送金は二人で確認」「認証コードは誰にも伝えない」「役員からの急な振込依頼は登録済み番号へ掛け直す」といったルールなら、映像の真贋を判定できなくても被害を減らせます。

真偽不明の事件・災害映像も、元の発信者や公的機関へ戻ってから共有します。