初めて使う通販サイトは、安さより先に「誰が売っているか」を確認する

偽通販サイトは、限定品や人気商品を不自然に安く見せて購入を急がせることがあります。URLだけでなく、事業者情報、連絡先、支払方法、返品条件、検索で見つかる注意喚起を重ねて確認します。

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安い価格だけで偽サイトと決めることはできませんが、入手困難な商品が極端に安い、在庫が常に残っている、購入を急かす表示が続く、といった要素が重なるなら慎重に見ます。

消費者庁は2026年にも、限定品などを格安で販売するように見せて代金を受け取り、商品が届かない偽通販サイトについて注意喚起しています。

特定商取引法に基づく表示や会社概要があるかを確認し、会社名、住所、電話番号、メールアドレスが不自然でないかを見ます。書いてあるだけで安心せず、会社名や住所を別に検索して、別事業者の情報をコピーしていないかも確認します。

商品ページでは複数の支払方法が書かれているのに、購入直前に銀行振込だけになる、個人名義口座へ送金させる、といった不自然さは重要な手掛かりです。

支払う前に返品・キャンセル条件も読み、問い合わせ方法が実際に機能しそうか確認します。

同じデザインを使い回す偽サイトや、正規店に似せた名称が使われることがあります。サイト名に「詐欺」「偽サイト」「届かない」などの語を加えて検索するだけでなく、ドメイン名や会社名でも確認します。

消費者庁や警察、ブランド公式サイトが注意喚起を出していないかも見ます。

商品名、数量、価格、送料、定期購入の有無、キャンセル条件などが表示される最終確認画面は、支払い後の確認にも使えます。消費者庁もネット通販では最終確認画面の保存を案内しています。

少しでも不自然なら、安さを逃すことより支払いを止めることを優先します。